2025年の春闘では、連合の最終集計で平均5.25%という34年ぶりの高水準の賃上げが報じられました。日立製作所が春季交渉で賃金改善を公表するなど、大企業を中心に「賃上げムード」が定着しています。
しかし一方で、毎月勤労統計の速報値を見ると、名目賃金は前年比+2.3%と伸びているものの、物価高に追いつけず、実質賃金は前年比-1.3%と4年連続のマイナスに沈んでいます。
毎年労使交渉で決まった数千円〜数万円のベア（ベースアップ）原資を、「世間が上げているから」「物価高だから」と、物価対応の年中行事として全員一律に薄く広く配って消費しているなら、そのやり方は今年で見直す余地がありそうです。
本稿では、連年続くベアを単なる「コスト増」として終わらせず、人材マネジメント上の歪みを直す「制度改定の資本」として使い倒すための、評価処遇アップデートの具体策を解説します。